山本哲也氏（やまもと・てつや＝詩人、評論家）１２日、大腸がんのため死去、７１歳。自宅は福岡市西区野方３の３９の１０。葬儀・告別式は１４日午前１１時、福岡市中央区警固３の１の７、メモリード福岡典礼会館で。喪主は妻、ミチさん。ニューヨーク市スタテン島の旧ごみ埋め立て地を、３０年と約１４億ドルをかけ巨大公園に変える計画が進行中だ。実現すれば、セントラルパークの約３倍、約９平方キロメートルの広さを持つ公園が出現する。 マンハッタン島の最南端からフェリーで約３０分。スタテン島の中央東部に広がるフレッシュ・キルズ地区は、水運の便利さから１９４８年に世界でも最大級のごみ埋め立て地となった。 その後５０年間、同地はニューヨークの家庭から出るゴミを受け入れてきた。その量は毎日約１４トンに上り、生ゴミが分解される過程で発生するメタンガスの悪臭は、天気のいい日にはニューヨーク湾をはさんだブルックリン地区まで届いたという。スタテン島の開発が進み、周囲に住宅が増加するにつれ悪臭や舞飛ぶゴミが深刻な問題となり、９６年に埋め立て地の閉鎖が決まった。 公園計画への理解を深める目的で市が実施している月４回のバスツアーには、かつて悪臭に苦しんだ近隣住民の参加も多い。ツアーに随行する公園警備隊のボニー・マグワイア巡査部長は「計画には皆が好意的。悪臭の思い出話は尽きないみたいだけど」と苦笑いする。 元はごみの山だった丘の頂上に登ると、はるかにニューヨーク湾とマンハッタンの摩天楼を望む。埋め立て地には土が厚さ４メートルにかぶせられ、今はススキや草が茂る。解体を待つ衛生局の建物やメタンガスの処理場が点在するほかには、かつての姿を示すものはない。地下で分解するごみから出たメタンガスはパイプで集められ、クリーン・エネルギーとして島民に利用されている。 フレッシュ・キルズは０１年の米同時多発テロの後、ワールド・トレード・センター（ＷＴＣ）のがれきを受け入れるため、一部で埋め立てを再開した。ただ、がれきなどの中に犠牲者の遺骨が交じっている可能性があるとして、遺族から市に再捜索を求める声も上がっている。 （ニューヨーク＝西邨紘子）「ｅ２ ｂｙ スカパー！」公式サイトでは、毎月のおすすめ番組を適宜更新してご紹介する「オススメ番組」をはじめ、加入に関する「１６日間無料体験」・「キャンペーン」・「料金のご案内」・「加入方法」の各種情報など、「ｅ２ ｂｙ スカパー！」のサービスをわかりやすく伝えていきます。（情報は無料でご覧頂けます。）そして、同公式サイトを通じて、「ｅ２ ｂｙ スカパー！」と『アクトビラ』対応テレビの所有者に対し、「ｅ２ ｂｙ スカパー！」の魅力を積極的に訴求していきます。毎日新聞 2008年3月28日 東京夕刊同学会理事長の土佐誠・東北大教授は「解像度の高い『すばる望遠鏡』がハワイに建設され、宇宙航空研究開発機構が月周回衛星『かぐや』を打ち上げるなど、天文学は新しい時代を迎えている。プロ、アマの垣根を越えて研究者が連携し、日本の天文学を発展させたい」と話している。防衛省では、「あたご」のイージス艦としての任務復帰に向け、捜査に一段落がついた時点で母港の舞鶴への回航を予定しており、今回の異動はそれに向けた新体制作りの一環とみられている。 「生産能力の過剰に悩んでいます」 長年、合成繊維メーカーの口癖だったこの言葉が最近、川上の合繊原料メーカーのものになりつつある。オイルマネーを蓄えた産油国や好調な経済に支えられた中国のメーカーが、合繊原料事業に相次ぎ新規参入しているためだ。 最も早くその兆候が現れたのがポリエステル原料の高純度テレフタル酸（ＰＴＡ）。昨年10月以降、中国で多くのプラントが新規稼働し、足元では「アジアで約400万―500万トンの能力過剰状態」（出光興産）となった。 価格にも能力過剰の影響は色濃くにじみ出ている。粗原料のパラキシレンは昨年11月から今年１月までに約６％値上がりしたが、ＰＴＡの価格は逆に約２％下がった。 パラキシレンが慢性的な不足状態にあり、ＰＴＡの供給量そのものはそれほど増えていないようだ。しかし、メーカー数が増えたことで、売り先の確保を狙った値下げ競争が起きており、ＰＴＡ各社の収益は大幅に悪化している。 他の合繊原料にも能力過剰の波は押し寄せている。「最近、サウジアラビアやロシアからナイロン原料の生産技術を買いたいと打診があった」と打ち明けるのは、ナイロン原料であるカプロラクタム大手の宇部興産。同社は申し出を断ったが、「今後、合繊原料事業への進出は確実に増える」と危機感を強める。 能力過剰が鮮明になれば、収益を確保できないメーカーが淘汰されていく可能性もある。 中東やロシアなど産油国にあるプラントは豊富な資源から原料を確保しやすい。一方、合繊原料の最大需要地である中国など消費地にあるプラントは輸送費や人件費、関税などを勘案すると強いコスト競争力を持つ。 となれば、アジアで厳しい立場に立たされるのは産油国でも消費地でもない日本や韓国、台湾などのプラントだ。数年は収益が圧縮されたままの「我慢比べ」の状況が続くとの見方が強い。しかし、その間に各社は激しい競争の中で生き残るすべを探る。場合によっては業界再編につながることもあるだろう。 集団から誰が脱落し、誰が残るのか。合繊原料業界は大きな曲がり角に差し掛かっている。
PR